システムの運用・保守

システム開発が完了したら、利用者(システム利用部門)が実際にシステムを利用します。システムの利用状況や稼働状況を監視したり、不都合があれば改善したりします。また、情報技術の進展や経営戦略の変化に対応するために、プログラムの修正や変更を行うこともあります。

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運用・保守に関する留意点

システムの運用・保守に関する留意点は、次の通りです。

  • 本番稼働中のプログラムは直接修正せず、あらかじめバックアップしてから修正作業を行う。また、プログラムの修正後は、本番環境と同等レベルの環境でテストを行う。
  • プログラムを変更した場合、変更内容は、障害原因などを調査する際にも役立つので、必ず修正履歴を記録しておく。また、リグレッションレストを実施し、ほかのプログラムに影響がないことを確認する。
  • システム開発にかかわるドキュメント一式(設計書や操作手順書など)は、常に最新の状態を維持する。
  • データ量の増加によるディスク不足が起きていないかどうか、性能劣化が発生していないかどうかなどを監視して、必要に応じて改善・対処する。

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システムの保守

障害を防止するための主な保守作業には、次のようなものがあります。

保守の形態 説 明
予防保守 将来の障害の発生に備え、未然に障害の原因を取り除いておく。
定期保守 定期的に日常点検するまた、専門の業者と保守契約を締結し、月に1回などのペースでハードウェアの点検を依頼する。。
リモート保守 専門の業者との保守契約を締結し、専門の業者と利用者を通信回線で接続して、リモート(遠隔操作)で障害の原因を取り除く。

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システムの障害対策

システムの運用を維持していくうえで重要なのは、システムに障害が起こらないように予防措置を講じておくことです。しかし、予期しない事象が発生することが考えられます。
システム開発の際には、障害の発生は避けられないものと考えておく必要があります。重要なのは、発生した障害によってシステム全体に影響が及んだり業務が停止したりすることがないように、開発時に十分な対策を用意しておくことです。
しかし、障害にも規模があり、発生確率が極めて低い場合や、発生時の被害額が微笑である場合は、その事前対策にかかる費用との兼ね合いで事前対策を用意しないという選択肢もあります。


ある企業のITシステム(システム総費用5,200万円)における次の3つの障害に対する事前対策はどのようにするのがよいか。

発生確率:0.07%
発生時の被害状況:従業員検索の停止(障害発生当日の24時まで)
事前対策にかかる費用:システム総費用の25%相当


発生確率:0.56% 発生時の被害状況:顧客データベースへのアクセスの停止(障害発生当日の24時まで)
事前対策にかかる費用:システム総費用の3%相当


発生確率:0.07~0.1%
発生時の被害状況:社外向けWebサイトのサーバダウン(手動で再起動するまで)
事前対策にかかる費用:システム総費用の18%相当

①の場合
発生確率が比較的低いこと、発生時の被害状況が車内にとどまり、翌日には自動的に復旧することの2点と、この障害の事前対策にかかる費用のバランスがとれているかどうかで判断する。事前対策費用が、システム総費用の25%(1,300万円)と高額であることから、この障害の事前対策は保留にする帆横行で検討したほうがコストパフォーマンスに優れているといえる。

②の場合
発生確率が比較的高いこと、障害発生時の被害状況は①と同様で、社内にとどまり翌日には復旧するが、この障害の事前対策にかかる費用がシステム総費用の3%(156万円)と、比較的安価であることから、この障害に対しては、事前対策を講じる方向で検討したほうがよいといえる。

③の場合
発生確率が比較的低く、この障害の事前対策にかかる費用がシステム総費用の18%(936万円)もかかるため、①と同様に事前対策は保留としたいところである。しかし、障害発生時の被害状況が、社外Webサイトのサーバダウンであるため、事前対策を保留にしておくと企業イメージの低下につながりかねない。そこで、この場合は事前対策を講じる方向で検討したほうがよいといえる。


システム開発を外部委託する際に締結する契約の種類と委託先の従業員への作業指示はどのようになるか。

外部委託の方法として考えられる契約は3つあり、各契約における委託先の従業員への作業指示については次のとおりである。

●請負契約

請負元(システム開発を受注した会社)は、自らの管理下で作業を進め、それに伴うリスクに関しても責任を負う。そのため、請負元の従業員に対して作業指示を出し、場合によっては下請け人を使用することも可能である。それに対し、請負先(システム開発を発注した会社)は請負元の従業員に対して作業指示を出すことができない。

●委任契約

受任者(システム開発を委任された会社)は、委任者(システム開発を委任した会社)からの依頼を受け、従業員に対して作業指示を出す。

●派遣契約

派遣元(人材を派遣する会社)は、派遣スタッフを雇用し、派遣契約を結んだ派遣先(人材の派遣を依頼した会社)に人材を派遣する。派遣されたスタッフは、派遣先からの作業指示に従って作業を行う。

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